仮想通貨について調べていると、「マイニング」という単語をしばしば目にします。
マイニングとはminingが英語表記で直訳すると「採鉱、鉱業」という意味になります。
最新の技術である仮想通貨と第二次産業である鉱業は結び付かないでしょう。
今回はこのマイニングについて詳しく解説していきます。
マイニングの意味
仮想通貨の世界で「マイニング」とは仮想通貨の新規発行を意味します。
そして、その作業に関わる人たちを「マイナー」と呼んでいます。
通常、通貨の新規発行は各国の政府機関が管理監督の下で行いますが、仮想通貨は中央集権的な管理機構を持ちません。世界中で行われている仮想通貨の取引の記録も、一元管理ではなくブロックチェーンと呼ばれる新技術で分散管理されています。
このブロックチェーンという分散処理技術を用いて、仮想通貨の取引において二重払いなどのミスや不正を防ぐため、過去の取引履歴との整合性を取りながら 取引の承認・確認作業を行うことをマイニングと呼んでいるのです。
分散処理ですから、ネットワーク上にたくさんのコンピュータリソースが必要になります。マイニングはネットワーク上で有志がコンピュータリソースを提供し、仮想通貨の取引を管理・承認・確認する作業を、金や銀を掘る作業のイメージになぞらえてマイニング（採掘）と呼ばれるようになりました。
マイニングと仮想通貨の新規発行
冒頭でマイニングとは仮想通貨の新規発行を意味すると述べました。
取引記録の承認・確認作業はコンピュータによる膨大な量の計算ですが、なぜ仮想通貨の新規発行と関連しているのでしょうか？
それは、ネットワーク上の有志がコンピュータリソースを提供し日夜計算に勤しんでいるマイナーたちに、報酬として仮想通貨を渡しているからなのです。
こうした日々計算の代償に新規発行された仮想通貨が、マイナーたちに報酬として渡されているのです。
仮想通貨の入手とマイニング
通常、Bitcoinなどの仮想通貨を入手するには、取引所・販売所で購入します。ところが、マイニングは新規発行された仮想通貨を受け取る唯一の入手方法です。市場の価格を監視する事なく、コンピュータに計算をさせるだけで仮想通貨が手に入る。なんて魅力的な作業なのでしょう。
しかしその実は、マイニングは魅力的に見えて個人が参加するにはハードルが高くなりつつあります。その理由をマイニングの仕組みや種類とともにご説明します。
マイニングの仕組み
マイニングは世界中のマイナーたちがコンピュータリソースを提供して、仮想通貨取引の承認・確認作業で、その報酬として新規発行された仮想通貨を受け取る仕組みです。
仮想通貨はその誕生した時点から、システム上の制限で発行上限数（発行総量）が決められています。Bitcoinの場合は、2100万枚に発行上限数がプログラミングされ、現在まで約1700万枚が発行されています。
新規のBitcoin発行は、プログラミングされた一定のスピードでマイニング(採掘)が行われる度に新規発行されています。毎日マイニングされることでBitcoinの残り枚数は日々減る事になります。
新規発行されるスピードも決められていて、「半減期」と呼ばれる約4年ごとに発行ペースが下がっていく仕組みを作っています。これまで早いスピードで発行されてきたBitcoinは今後、残りの約400万枚のBitcoinが緩やかに発行(マイニング)されます。
発行上限に達するのは2140年あたりだといわれています。
残りわずかなBitcoinの新規発行ですが、この発行上限を設けていることで価値が高まっており、需要が年々高まっているのです。
では、仮想通貨の新規発行に関われるマイニングにはどんな準備が必要なのでしょうか？
マイニングには専用の無料アプリとそれを稼働させる高性能のパソコンが必要です。
高性能パソコンにはCPU、GPU(グラフィックボード)、FPGA(専用チップ)、ASIC(専用ハードウェア)がセットアップされ、自作マシンなら20～30万円、マイニング専用マシンですと1台で数百万円もするものがあります。
そして、専用アプリをパソコンで24時間365日連続稼働させなければなりません。これでは電気代も無視できない金額になります。そして、一番の問題、報酬として受け取れるBitcoinの量です。
2009年にBitcoinがスタートした時、マイニングによって受け取れるBitcoinは「50BTC」でした。ここで先述の半減期が関係してきます。2013年に一度目の半減期があり、マイニング報酬は「25BTC」に半減しました。
続いての半減期は2016年7月10日にあり、2017年12月現在のマイニング報酬は「12.5BTC」になっています。
2009年時点で終値 ¥0.09/BTCですから、「50BTC」は4.5円。
2013年時点で終値¥110,000/BTCですから、「25BTC」は2,750,000円。
2017年時点で終値 ¥930,000/BTCですから、「12.5BTC」は1,162,500円。
報酬としてのBitcoinは半減期ごとに半分になっていますが、Bitcoin自体の価値が上がって（変動）いるので、日本円に換算した場合の報酬額は高額になっているように見えます。ところが、マイニングの報酬は成功報酬で、計算を１番最初に終えたマイナーだけにその報酬が支払われることになります。
つまり、高性能なコンピュータを持っているマイナーほど報酬を受け取る可能性が高く、高性能なコンピュータは高額で初期投資も維持管理も高いコストになる仕組みなのです。
初期投資で高額のコンピュータを導入し、日本でマイニングをしても稼げますが儲かりません。
黒字どころか赤字になります。その理由は、電気料金にあります。
高性能のコンピュータを日本国内の電気料金体系で24時間365日フル稼働させると、Bitcoinのマイニング報酬では赤字になってしまうのです。
マイニングの手法
日本国内でBitcoinのマイニングで利益を出すのは難しいのですが、電気料金の安い中国やアジアの国々でならマイニングで高い収益を上げる事は可能です。
事実、中国では高性能マシンを何十台も並べ工場のように稼働させてマイニングをしているケースもあります。こうなると有志のボランティアの範疇を越えてマイニング事業の規模です。
日本でもこうしたマイニング事業に進出する企業も現れました。最近の報道で、GMOインターネット株式会社が北欧の会社と連携してマイニング事業に参画したと伝えられています。再生可能エネルギーを使う事でコストと収益のバランスが取れ、事業の採算性に見込みがついたのでしょう。
個人でマイニングを行う事を「ソロマイニング」と呼びます。日本でBitcoinのソロマイニングで利益を上げるのは困難ですが、他のマイニング報酬の高い仮想通貨（アルトコイン）をマイニングしてBitcoinと交換する、という手法も考えられました。
個人ではなく複数の人間でマイニングを行う方法をプールマイニングと言います。初期投資や運用コストを分散出来るので個人でマイニングするよりはハードルは低くなりますが、収益も分散するので採算性には注意が必要です。
また、事業としてのマイニングにも新しい動きがあります。先ほどのGMOインターネット株式会社は「クラウドマイニング」という新事業をスタートアップさせました。プールマイニングと似ているのですが、マイニング事業に出資し、運用は事業者に任せ利益が出れば出資額に応じて収益を受け取る方法です。
マイニング自体は仮想通貨の健全な運営を担う作業ですが、報酬としての仮想通貨の価値は変動するものなので、確実かつ継続的に利益を出す事は難しいでしょう。
マイニングの今後
マイニングという作業自体は仮想通貨を維持する上で欠かせないものなので、新しい仮想通貨が誕生する度に必要とされるでしょう。
仮に、現在あるBitcoinが発行上限数に達した後でもBitcoinの取引は継続され、投資対象から決済ツールへと立場を変えたとしても決済取引の計算はブロックチェーン技術で行われます。その計算はネットワーク上の複数のコンピュータによって分散処理され、計算に応じた報酬（仮想通貨）が取引手数料の内から支払われる事になっています。
マイニングで利益を上げるにはリスクが付き物です。
ひとつは、マイニングする仮想通貨の価値が大きく変動する事です。これにより初期投資、維持運用コストとマイニングから得られる収益の採算性が著しく変動します。
別のリスクは、マイニングの難易度が上がる可能性です。
マイニング作業に参加するマイナーの数が増える点と、マイニング技術が複雑化する点の二つが絡んで複合的にマイニング難易度が上がります。すると、得られる報酬の量が相対的に減り、その事が仮想通貨自体の市場価格を上げてしまう、という複雑な現象が起きるのです。
価値が上がるからマイナーの間で人気が上がり、供給過剰にならないようにさらにマイニング技術が複雑化する、というイタチごっこが始まります。そうなると、今の仮想通貨マイニングで利益を上げるのか、利益の出る仮想通貨のマイニングに移るのか、マイナーの間で人気のある仮想通貨の取り合いが起きます。
クラウドマイニングも事業としては、不安材料があります。最新の専用マシンを何台も揃えて稼働させる物量方式では、採算性に疑問が残るからです。安価で高性能、省エネ性能に優れたマイニング専用マシンを手に入れた事業者が生き残る時代になるのではないでしょうか。
その点では、日本国内でマイニング事業を起業するには電気料金の壁があり、海外でのマイニング事業に軍配が上がります。
希少性、将来性で価値が変動している現在の仮想通貨市場に、マイニングでの収益性という要素が加わり、仮想通貨市場は増々混迷の様相を見せるのではないでしょうか。
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